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転職前に知っておきたい!フレックスタイム制のメリットとデメリット

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1日の労働時間を固定ではなく、1か月以内の一定期間の総労働時間の範囲の中で、働く時間を自由に決められる「フレックスタイム制」。

きちんと運用されている職場であれば、通勤ラッシュを避けて出社したり、育児や介護などプライベートの事情に合わせて退社できたりと、ワークライフバランスに合わせた柔軟な働き方ができますが、一方で全員が揃う時間にミーティングが集中したり、社内のコミュニケーションが取りにくくなったりとデメリットもあり、導入後に廃止する企業も少なくありません。

転職を希望する企業の求人情報に「フレックスタイム制」と記載してあったら、そこにはどんな働き方が待っているのか。入社前にフレックスタイム制について理解を深めておきましょう。

そもそも、フレックスタイム制とは?

フレックスタイム制は、「始業時刻と終業時刻を社員が自由に決められる制度」として、19984月の労働基準法の改正で導入された制度です。一般的には、その時間帯であればいつでも出社・退社してよい「フレキシブルタイム」と、必ず勤務しなければならない「コアタイム」を決めて運用していきます。

このフレックスタイム制は、個人のライフスタイルや仕事の進め方に合わせて勤務時間を決めることで創造性や生産性を高めようと、一時は大企業を中心に導入する企業が相次ぎました。

しかし、実際に運用してみるとそのデメリットから廃止する企業も増え、現在導入している企業は全産業で4.3%と、平成17年の6.8%をピークに減少傾向にあります。(内閣府男女共同参画局「男女共同参画白書 平成28年版」)

ではフレックスタイム制の何がメリットで、何がデメリットなのか、詳しく見ていきましょう。

フレックスタイム制で働くメリットは?

フレックスタイム制で働くメリットは、大きく次の4つが考えられます。

  1. 通勤時間をずらし、通勤ラッシュを避けられる。
  2. 小さな子どもがいる場合には、時短勤務でなくとも保育園の送迎ができる。
  3. 自分や家族の都合に合わせた働き方ができる。
  4. 効率よく働くことができる。

特に出社時間をずらすことで、ストレスフルな満員電車を避けることができるのは大きなメリットといえるでしょう。また、習い事などプライベートの状況に合わせて退社時間を早めることができるので、ワークライフバランスもとりやすくなりますし、育児や介護なども決められた時間通りに働くフルタイム勤務よりも両立しやすくなります。

さらにフレックスタイム制では、月の労働時間は決まっていても1日の所定労働時間が決まっていませんので、仕事がないときは早めに業務を切り上げ、業務が多いときには集中して働くなど、メリハリのある働き方ができるようになります。

「今、ちょうど集中してきた」「仕事がのってきた」という時に「早く帰るように」と指示されて、そこで仕事を切り上げなければならないよりは、自分で納得するところまで仕上げてしまったほうが効率よいこともありますので、そのような働き方を可能にするのがフレックスタイム制のメリットといえるでしょう。

フレックスタイム制のデメリットは?

個人にとってはいいことばかりのように感じるかもしれませんが、そうともいえません。自分が自分の都合に合わせて出勤・退社時間を決められるということは、他の社員も同じようにそれぞれの都合に合わせて出勤・退社時間を決められるということ。それにより、フレックスタイムには以下のような弊害もあります。

  1. 他部署と連携する際に、ミーティングの時間が設定しにくくなるため、コアタイムに打合せが集中し、自分の業務に集中しにくくなる。
  2. ミーティングの日程調整がなかなか合わず、仕事にスピード感がなくなる。
  3. 同じ部署の社員が出社していない、あるいは早く退社してしまった場合には業務を代わりに行うこともある。
  4. 自己管理能力がないと、ルーズになりやすい。

このように「仕事を進めたいのに、関係者とミーティングの時間がなかなか調整できない」「コアタイムがミーティングばかり!」といった状況だとかえって非効率になり、本来の「創造性や生産性を高める」とは程遠い状況になりかねません。

また、フレックスタイム制であっても月の所定労働時間は決まっているため、本来ならばこれを超えると残業代の対象になるのですが、労働時間の管理が個人任せになって見えにくい分、残業代が実際に働いた分が支払われないというケースもあるようです。

「フレックスタイム制」と求人票に記載があった時の注意点

フレックスタイム制とはいっても、文字通り行われている職場もあれば、職場の慣習として「朝9時出社が当たり前で、みんなその時間には仕事を始めている」「何か特別な用事がなければ、フレックスタイム制を利用する人はいない」と、制度はあっても運用されていない、根付いていない職場もあります。また、企業によってはフレックスタイム制が適用される職種や、職位が限定されていることもあります。

そのため、求人情報に「フレックスタイム制」と記載してある場合には、それがどれくらい運用されているのかを、「職場のみなさんは、だいだい何時頃出社していますか?」など、1日の仕事の流れを聞く質問などで、さりげなく面接で確認しておくとよいでしょう。

ライター紹介

小松紀子

http://r09.jp/

株式会社アールナイン

一般社団法人国際キャリア・コンサルティング協会

1997年国際基督教大学教養学部卒業。

大手人材紹介会社で人事、経営企画、キャリアアドバイザーを経験。在職中、転職希望者へのサービス向上プロジェクトや、ナレッジマネジメントプロジェクトなど多くの全社プロジェクトに参画する

現在は株式会社アールナインの広報及び一般社団法人国際キャリア・コンサルティング協会の広報を担当しながら、中小企業への就職・転職促進を目的とした情報サイト「信州人キャリアナビ」にて数多くの経営者・キャリアインタビューを通じ、地方中小企業の情報発信、採用支援を手掛けている。

アールナイン:http://r09.jp

国際キャリア・コンサルティング協会:http://icca-japan.or.jp


株式会社アールナイン

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